スマホのキッティングとは？セットアップとの違いや作業の流れを解説

こんにちは。「フルライフサポートサービス」、「BPOサービス」でPC・IT機器の様々なお困りごとをワンストップで解決する日立ケーイーシステムズのライターチームです。

企業で業務用のスマホを導入する際は、端末を業務利用に適した状態へ設定する「キッティング」作業を行っておくと安心です。しかし、初期設定・アプリケーションのインストール・セキュリティ対策など作業内容が多岐にわたり、台数が増えるほど社内担当者の負担が大きくなります。そのため、近年はキッティング作業を外部の代行サービスに外注するケースも増えています。

今回は、スマホのキッティングを行う目的やキッティングの基本的な作業の流れ、代行サービスへ外注する際のポイントを解説します。

※本記事に記載のサービス・機能・サポート内容は一般的な情報であり、当社にて必ずしも対応を保証するものではございません。

スマホのキッティングとは？

スマホのキッティングは、業務用のスマホや携帯電話を使用者がすぐに使える状態にするための準備作業を指します。端末の購入後に初期設定・アカウント設定・セキュリティ対策などの一連の作業を行うことで、端末ごとの設定内容を統一でき、使用者がすぐに業務で利用できます。

多くの企業では、社内の電子機器やデバイスを管理する情報システム部門がスマホのキッティング業務を担当していますが、近年は外部のキッティング代行サービスを利用するケースも増えています。

セットアップとの違い

スマホのキッティングと似たような作業として、スマホの「セットアップ」があります。スマホのセットアップは、端末の基本設定やソフトウェアのインストールなどを行う作業です。

どちらも端末の使用前に行いますが、キッティングは初期設定に加えてアプリケーションのダウンロードや削除・管理台帳への登録なども行うため、セットアップよりも作業が広範囲にわたります。

スマホのキッティングが必要な理由

業務用のスマホでは、さまざまな業務上の情報や取引先の連絡先などを扱います。端末の初期設定を各々に任せるとセキュリティ上のリスクが高まるため、情報システム部門側で統一ルールのもとキッティングを行い、端末を一元管理する必要があります。

また、業務用アプリケーションのインストールやネットワーク設定を済ませておくことで、従業員がすぐに端末を利用開始できるのもメリットの1つです。

スマホのキッティングの作業内容

ここからは、業務用スマホをキッティングする際の一般的な流れを解説します。

端末の開封・充電

はじめに端末を開封して端末の外観チェックを行い、傷や初期不良がないか確認します。また、このタイミングでバッテリーの充電が可能か、問題なく起動するかどうかも合わせて確認しましょう。

SIMカードの挿入

通話やデータ通信を行うためのSIMカードを端末へ挿入します。企業では複数台の端末を取り扱うため、SIMカードの管理や紐付けを正確に行う必要があります。

端末の初期設定

端末を起動し、言語設定やWi-Fi接続設定のほか、企業専用のGoogleアカウントやApple IDなどの基本情報を登録します。端末管理システム（MDM）と連携させながら設定を行う場合もあります。

セキュリティアプリケーションのインストール・設定

企業のスマホ運用では、情報漏えいや不正アクセスを防ぐためのセキュリティ対策が欠かせません。ウイルス対策アプリケーションや紛失時のリモートロック機能などの必要なセキュリティアプリケーションを端末にインストールし、パスコード設定・アプリケーション利用制限・データ暗号化などのセキュリティ設定を行います。

不要なインストール済みアプリケーションの削除

業務用端末として使用する場合、元からインストールされているアプリケーションが不要なケースが多くあります。不要なアプリケーションは誤操作や情報流出リスクにつながる可能性があるため、キッティングの段階で削除します。

ネットワーク関連の設定（Wi-Fi・テザリング・VPN）

ネットワーク設定では、社内Wi-Fiへの接続設定を登録したり、リモートワークで利用するVPN設定を行ったりします。必要に応じてテザリングの可否などの通信ポリシーも設定しましょう。これらを設定しておくことで、使用者がすぐに業務ネットワークへアクセスでき、管理側もセキュリティレベルを統一できます。

業務に必要なアプリケーションやツールのインストール・設定

業務で利用するチャットツール・勤怠管理アプリケーション・業務管理システムなどをインストールしましょう。キッティング時にログイン設定や初期設定を済ませておくことで、使用者は端末を受け取ってすぐに業務を開始できます。

端末の動作確認

端末の設定後は、端末が正しく動作するかを最終チェックします。通信状態やアプリケーションの起動のほか、カメラやマイクなどのハードウェアの動作確認も行います。複数台を同時に設定する場合は、チェック項目を統一することが重要です。

端末に管理用のラベルを貼り付ける

端末の設定が完了したら、1台ごとに識別用の管理ラベルを貼り付けます。管理番号・利用部署・資産番号などを記載したラベルを本体に貼り付けておくことで、紛失の防止につながるほか、端末管理を効率化できます。

IT資産管理台帳への登録

最後に、端末情報をIT資産管理台帳へ登録し、管理用のラベルと紐付けます。管理台帳には、端末の管理番号・利用者情報・購入日・保証期間・ネットワーク設定などを記録しましょう。管理台帳を運用することで、端末の利用状況を正確に記録できるほか、故障・修理の履歴確認や入れ替え計画の策定にも役立ちます。

自社スマホのキッティングにおける問題

自社でスマホのキッティングを行う場合、設定する台数によっては時間やコストがかかるほか、作業を行う従業員に専門知識が必要なため、業務上の負担になる可能性があります。

設定に手間や時間がかかる

スマホのキッティングはセットアップよりも1台あたりの設定に時間がかかり、台数が増えるほど担当者の負担が大きくなります。特に新卒の従業員が入社してくるタイミングなど、一度に数多くの端末を設定する場合は、導入スケジュールが遅れたり、担当者の通常業務に支障が出たりするかもしれません。

設定するための専門知識が必要である

スマホのキッティングを行うためには、端末に関する基本的な知識やネットワークに関する専門知識が必要です。細かく設定をすればするほど高度な知識が求められるため、企業によっては社内に適任者がいない可能性があります。また、端末のOSアップデートやバージョンアップが行われた際に最新情報を把握する必要もあります。

セキュリティ体制に不安が残る

社内でキッティングを行う場合、担当者の知識量によってはセキュリティ設定が不十分になる可能性があり、それに気付かないまま端末が利用されるおそれがあります。また、一度に数多くの端末を設定するにあたって、ヒューマンエラーが起こる可能性も否定できません。

社内ネットワークに負荷がかかる

キッティングの際に大量の端末にアプリケーションを一括ダウンロードすると、社内のネットワークに大きな負荷がかかります。ネットワークが混雑すると、ほかの業務システムや使用中の電子機器に影響が出やすくなるほか、キッティング作業自体が進まなくなることもありえます。

スマホのキッティングは代行サービスに外注できる

スマホのキッティング作業は、社内で行うだけでなく、専門の代行サービスへ外注することも可能です。キッティングを外注することで、社内担当者の作業負担を軽減できるほか、専門知識を持ったスタッフが対応することによって作業品質を向上できます。

また、数の多いスマホのキッティングを一度に依頼できるため、急な増員や新卒入社のタイミングでもスムーズに準備が可能です。

キッティングの外注先を選ぶときのポイント

キッティングの外注サービスを利用する際は、対応範囲やセキュリティレベルなどを比較し、自社に合った企業を選定しましょう。

対応している端末やOSの種類

キッティングの外注先を選ぶ際は、対応可能な端末・機種やOSの種類を必ず確認することが大切です。メーカーごとの仕様差に精通している業者であれば、端末固有の設定や注意点にも柔軟に対応できます。特に、社用スマホの機種が多岐にわたる場合は、幅広い端末に対応できる外注先を選ぶことで、今後の運用や端末の切り替えにもスムーズに対応可能です。

対応できる台数や納品までの期間

外注先によって、一度に依頼できる台数や納期は大きく異なります。大量の端末を一度にキッティングする予定がある場合、短納期に対応できる業者かどうかを事前に確認しましょう。導入期日を厳守したい企業は、作業人員が安定しており、納品スケジュールが明確な業者を選ぶと安心です。

セキュリティ体制

業務用スマホのキッティング作業は機密情報に触れる可能性があるため、外注先のセキュリティ体制も大切なチェックポイントの1つです。セキュリティ認証を取得しているか、端末の保管や作業場所の入退室管理が適切に行われているかを必ず確認しましょう。また、MDMの設定やアクセス制限など、企業のセキュリティポリシーに沿った設定を行えるかも事前に調べておくと安心です。

運用後のサポート体制

外注先を選ぶ際は、納品後のサポート体制も必ず確認しましょう。端末にトラブルが発生した際の問い合わせや修理対応、追加のキッティングへの対応が整っている業者であれば、端末の利用開始後も継続して依頼できます。特に自社の情報システム部やヘルプデスクの人員が不足している場合は、導入後のフォロー体制も重視することをおすすめします。